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戦略的なマニュアル導入を支援

仕事の可視化→標準化→マニュアル化→習慣化により
生産性を低下させる「迷う」「ズレる」「やり直す」を無くし、
組織が活性化する仕組みを提供します。

 
設 立 2014年5月1日
代 表 中山 亮
本 社 〒150-0022 
東京都渋谷区恵比寿南1-20-6 
第21荒井ビル4F
支 社 〒880-0916 
宮崎県宮崎市大字恒久5355番地101
事 業 マニュアル導入支援事業
(作成運用代行、e-Learning開発)
営業時間 9:00~19:00
※株式会社2.1は、スタッフの育児を積極的にサポートしており、スタッフには時短勤務者が多く在籍します。
お客様より営業時間外に頂戴したご連絡への応答は、可能な限り対応いたしますが、翌日・翌営業日になることもございます。
ご理解頂ければ幸いです。

 

 

[東京本社]アクセス

電車でお越しの場合
・JR線「恵比寿駅」東口(ガーデンプレイス側 スカイウォーク出口)から、徒歩3分
・JR線「恵比寿駅」西口から徒歩6分

[宮崎支社]アクセス

 

立場や環境によって、活躍が妨げられている人を無くしたい
~日本の出生率を1.42から2.1へ~

1.42、これは代表である中山の起業当時の日本の出生率です。

中山は、起業前、生命保険の営業職をしていました。多くの家庭と交流しながら当時よく耳にしたのは、
「女性は妊娠によって退職せざるを得ない」「職場にとどまり活躍するためには子供をあきらめなければいけない」
ということです。現代の日本には、こういった社会の暗黙の制度が、人の活躍を奪う場面が多々あります。

私たちは、その多くの問題は、市場の縮小や労働人口の縮小など、少子化が原因であることを知りました。
もしも、出生率が1.42から2.07になれば少子化が解消できる。結果として現代の人の活躍の機会を奪う多くの問題が解決できると考えました。
私たちは、人が環境や立場によって活躍を妨げられず、いつでもどんなときでも活躍できる場を提供したいという想いから、
社名を、少子化が改善される2.07以上である、2.1と名付けました。

 

代表プロフィール

代表取締役

中山 亮(なかやまりょう)

内閣官房「業務の抜本見直し推進チーム」アドバイザー
株式会社2.1 代表取締役

長崎大学大学院を修了後、 (株)アルファシステムズにSEとして入社。
その後、(株)リクルート、プルデンシャル生命保険 (株)へ。
リクルートでは住宅情報誌の営業MVP、プルデンシャルでは業界上位1%の保険営業マンに送られるMDRTの称号を獲得し、横浜エリアにて営業所長に就任。

組織におけるマニュアルの重要性に気づくが、多くの企業に戦略的なマニュアルが無いこと、そのことで生産性が妨げられ、活躍できない人材がいることに知り、
2014年、企業の活性化をマニュアルによって実現する事業を発案し、株式会社2.1を創業、代表取締役に就任。また2019年より、
政府機関である内閣官房にて日本行政全体の業務見直しを支援中。
著書に「社長、僕らをロボットにする気ですか?」がある。

代表挨拶

 

「もっと考えろ!」上司と部下、先輩後輩、教師と生徒、夫婦、、、いろんな場面で耳にする言葉です。
なぜ、部下は思ったようにやってくれないんでしょうね。なぜ、できないんでしょう。
一方、皆、自分なりに考えてますよね。皆、自分なりに頑張っています。

私は、人を信じることはできても、人の考えを理解するなんて到底できないと思っています。
もう少しいえば、 人の考えを理解するという行為は、理解させる側にも理解する側にも、
高度なコミュニケーションスキルと濃密な時間、理解しようとする意識が必要で、
その全てが揃っている状況は現実的に少なく、結果的に、10言って3しかわからない、
という伝言ゲームを前提に、コミュニケーションがなされていると考えています。

でも、私達は一人で生きている訳ではありません。人と遊び、仕事し、生活しています。
それが楽しくて豊かさを感じながら、生きています。
人と人が、もっと分かり合えたら、スムーズに相互理解し合えたら、
もし、人同士の行き違いがなくなったら、ちょっとした誤解から生まれる喧嘩、仲違い、紛争、
大小様々な社会問題が生まれにくい世界だったら、どんなに豊かだろうか。

2.1を起業したキッカケは、企業における伝言ゲームのストレスを解消するのが
マニュアルであるにもかかわらず、マニュアルには別のネガティヴなイメージがあり活かされていない現実や、
そもそもマニュアルの作成や活用がうまくできない企業が非常に多いことに気づき、
マニュアル整備支援を事業化したことから始まりました。
2.1は、人と人が分かり合える社会の実現を目指して、
知恵を絞り、泥臭く地道に、問題解決を追求する会社で在りたいと考えます。